Link Sports

株式会社Link Sportsはこのたび、神田錦町にオフィスを移転しました。 さらなる事業の成長に向けて、社員一丸となって取り組んでまいります。 ■新オフィス住所 〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-20 錦町トラッドスクエア2階 ■アクセス 新宿線、三田線、半蔵門線『神保町』駅 徒歩約3分 東西線『竹橋』駅 徒歩約4分 新宿線『小川町』駅 徒歩約6分 丸ノ内線『淡路町』駅 徒歩約6分 千代田線『新御茶ノ水』駅 徒歩約6分   ■移転先オフィスでの業務開始日 2020年10月15日（木）

株式会社Link Sports（本社：東京都千代田区、代表取締役：小泉真也）は、あらゆるチームスポーツを楽しむ人たちに送るチームマネジメントツール「TeamHub」における、「コロナ禍前後のアクティブチーム数の推移」を公開いたしました。   ■公開の背景 新型コロナウイルス感染症の拡大が社会に与えた影響は非常に大きく、私たちの生活にさまざまな変化をもたらしました。その中でもスポーツにおける影響は大きく、屋外活動の変化は、日常生活や価値観を見直すきっかけになったのではないでしょうか。 今回、コロナ禍210日間を、TeamHubのアクティブチーム数の推移とともに振り返りました。   ■コロナ禍前後におけるアクティブチームの推移 日本で初めて新型コロナウイルス感染者が確認された2020年1月下旬から8月下旬までの約210日間の推移を月別、日別で振り返りました。 ​2019年12月の月間のアクティブ数、アクティブユーザー数をそれぞれ100%とした際の、2020年1月〜8月までのアクティブ率の推移をグラフにしました。 1月は年末年始、2月は他の月と比べて日数が少ないこともありますが、 2019年12月比でチーム数、ユーザー数のアクティブ率には総じて大きな変化が見られません。   ■感染拡大期と外出自粛に伴い、アクティブチーム数が下降 2020年3月は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くのスポーツの活動が止まった時期です。 ・大相撲春場所を無観客で開催 ・プロ野球セ・パ両リーグ開幕を延期 ・高校野球第92回選抜大会の中止 ・東京五輪・パラリンピックの開催延期 など、スポーツ関連のイベントが相次いで中止となりました。 3月下旬になると、不要不急の外出は控えるように呼びかけが増えたことにともない、 アクティブなチーム数は下降傾向が見られました。   ■緊急事態宣言発令後、5月は前年度比34％まで低下 2020年4月7日に緊急事態宣言が発令され、5月25日の全面解除までの約1ヶ月半の間は日本国内で外出やイベント開催などに大きな制限がかかった時期です。 TeamHubにおけるアクティブチーム数も5月が底値となり、2019年12月対比で34％まで落ち込みました。 日別での底値は、緊急事態宣言延長が発表された5月4日。 日毎のアクティブチーム数で比較すると、2019年12月の10％まで落ち込みました。 ■回復の兆しは、緊急事態制限解除の5月中旬 アクティブチーム数の回復の兆しが見えたのが5月14日。これは39道府県の緊急事態制限の解除が発表された時期と重なります。TeamHubの利用ユーザーは全国47の都道府県に分布しています。このことからも緊急事態制限の解除を機に、スポーツチームの活動が再開されたと読み取れます。   ■7月にはアクティブ率は85%まで回復 5月25日、残りの都府県の緊急事態制限解除以降、6月にアクティブチーム数が上昇しています。2019年12月対比で68％まで回復。底値だった5月比で、202%の伸びを記録しました。 スポーツ活動が、再び動きはじめた時期です。 TeamHubのユーザーのアクティブ率も7月には2019年12月比で約85%程度まで回復。スポーツチームとして活動が、徐々に戻ってきたことが読み取れます。   ■ TeamHubとは ジュニアチームや社会人チーム、サークル、部活などのアマチュアスポーツチームを対象とした、スポーツチームマネジメントアプリです。現在100種目に対応し、世界20か国以上で合計7万を超えるチームが利用しています。 チーム内連絡からスコア管理（チーム/個人）、出欠確認、用具の管理といった、スポーツチーム管理に必要な機能に加え、動画投稿・視聴といった、チームスポーツの活動を充実させる機能が網羅されています。管理者が日頃感じているチーム運営の課題をを取り除き、チームスポーツをより楽しく、より活発に継続することを可能にしています。 ■アプリ概要 【アプリ名】　TeamHub 【カテゴリ】　スポーツ 【価格】　　　無料（アプリ内課金あり） 【iOS】　　    https://itunes.apple.com/jp/app/linksports/id991617530?mt=8 【Android】   https://play.google.com/store/apps/details?id=com.teamhub 【URL】　　   https://tmhub.jp   ■会社概要 【会社名】 株式会社Link Sports 【代表者】 代表取締役 小泉真也 【所在地】 〒101-0052 東京都千代田区神田小川町3-4-2 御茶ノ水三四ビル5階 【設立日】 2014年1月27日 【URL】 https://linksports.co.jp ■本件に関するお問い合わせ先 株式会社Link Sports 担当：尾崎 mail：[email protected]

株式会社Link Sports（本社：東京都千代田区、代表取締役：小泉真也）は、運営するWebメディア「AZrena」にて6月9日に公開した特別企画「AZrena - Sports Lover Aid - 」で新たな記事を公開しました。 今回の記事は、明治安田生命J2リーグに所属する東京ヴェルディを支援する2つの企業のストーリーです。創業65年の総合エネルギー企業、日本瓦斯株式会社（ニチガス）と、さまざまなIP（Intellectual Property：知的財産）をプロデュースする大手IT企業アカツキ。異なる事業の2社がスポンサーシップが持つ意味、コロナ禍において再認識した価値、見据える未来についてお届けします。   ◾️新規公開記事 ・日本瓦斯株式会社（ニチガス） × 東京ヴェルディ（J2） 東京ヴェルディのコーポレートパートナーとして、2018年よりスポンサーシップ契約を結んでいる、日本瓦斯株式会社（ニチガス）。 東京ヴェルディというコミュニティに入り込むことで、共感と信頼を得られるようになったといいます。地域との繋がりが欠かせないガス事業において、柏谷邦彦・代表取締役専務執行役員と岩谷治樹・常務執行役員のお二人に、スポンサーシップが持つ意味と効果に迫りました。 https://azrena.com/post/16194/   ・アカツキ  × 東京ヴェルディ（J2） さまざまなIP（Intellectual Property：知的財産）をプロデュースする大手IT企業アカツキ。2017年に東京ヴェルディのスポンサーとなって以来、両者は切っても切れない関係であり続けてきました。2020年5月に誕生した新マスコット「リヴェルン」や、2020年7月27日にリリースした新3rdユニフォームにも、同社の思いがしっかりと詰まっていました。 アカツキがヴェルディと描きたい未来とは、どのようなものなのでしょうか。同社から出向社員としてヴェルディのファンデベロップメント部に所属する菊地優斗氏に、アカツキとヴェルディの“今”と見据える“未来”について伺いました。 https://azrena.com/post/16210/   ■AZrena -Sports Lover Aid- について スポーツが、全世界的に止まっています。近年、こんなことはありませんでした。 プロ野球も明治安田生命Jリーグもはじまりましたが、以前のように「集まる」ことはまだまだ先になるかもしれません。。次のあり方が見つかるまで、時間はかかるでしょう。その間も、チームにはさまざまな費用が発生します。興行としてのスポーツは、かつてない苦境にあります。 そんな「止まったスポーツ」をサポートをし続ける企業があります。誰も居なくなったスタジアムやアリーナの灯を、守り続ける人々です。 この特殊な期間に、スポーツを支援する人々に光を当てたい。そう考え、AZrenaは「スポーツを支える企業」にインタビューを行ないました。それぞれの企業のスポーツ支援のあり方をご覧ください。 AZrena -Sports Lover Aid- 　https://azrena.com/sports-lover-aid/   ■AZrenaについて 「スポーツの情報の価値を高めるために、スポーツの市場をより大きくしたい。そして、そのためにより多くの人にこの世界の魅力を知ってもらい、多方面から優秀な人材がこの業界に入ってきて欲しい」そういう思いを元に、競技軸にとらわれないスポーツの裏側を支える人々を中心に既存メディアが扱わないスポーツの側面を取り上げ、スポーツを支える仕事の魅力や新たな可能性への気付きを提供する、2016年に立ち上がったWebメディアです。スポーツクラブの職員や経営者ならびにチームの経営戦略などに焦点を当てたインタビューやコラムなどを発信。一過性のニュース記事は取り上げず、いつ何時に見ても学びを得られる一次情報を元にした取材記事を配信しております。   ■本件に関するお問い合わせ先 株式会社Link Sports 担当：竹中玲央奈（スポーツデジタルマーケティング部） mail：[email protected]

株式会社Link Sportsは、運営するWebメディア「AZrena」にて6月9日に公開した特別企画「AZrena -Sports Lover Aid- 」の第3弾として、新たな取材記事を公開いたしました。また、6月9日より募集開始した無料での記事製作キャンペーンも継続中であることを、お知らせいたします。 ◾️第3弾公開記事 ・デサントジャパン株式会社（アンブロ）× G大阪（J1） 2003年からガンバ大阪のサプライヤーを務めるデサントジャパン株式会社のサッカーブランド「アンブロ」。J1リーグ初優勝、クラブW杯、J2降格、天皇杯国内3冠、と疾風怒濤の時期をクラブと共にし、成長してきました。 「日本でアンブロブランドをガンバさんとともに育ててもらった」というほどです。これまでのアンブロとG大阪の歩みや関係性、ブランドとしてスポーツを盛り上げたいという思いを、スポーツマーケティング部の板谷晴一郎さんにお聞きしました。   ・タイカ × 清水エスパルス（J1） 20年の時を経て、再び清水エスパルスのスポンサーとなり4年目を迎えるタイカ。 鈴木大登代表取締役社長は、「何かリターンを期待しているわけではありません。スポンサーという立場に対して、自分たちがどう向き合って、何を考えるかの方が重要」だと話します。 清水エスパルスのスポンサーを務めるほか、自社工場を構える海外でサッカーを軸とした社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。いち製造会社が、コロナ禍でもここまでスポーツに投資する理由とは？スポンサードと向き合うことでさらに深掘りされた製造業界への思いや、社内外でのスポンサーメリットに迫りました。   ・ハリウッド化粧品 × フェンシング協会 1925年に創設された老舗化粧品メーカーであるハリウッド化粧品は、2018年より日本フェンシング協会のスポンサーを務めています。 「東京オリンピックを盛り上げたい」という思いから、スポンサーというスポーツ支援のあり方にたどり着いたといいます。フェンシング競技の“サイズ感”が会社の規模とフィットし、期待以上の広告効果を得られた裏側とは？牛山大輔代表取締役社長にお聞きしました。   ・TKC × 日光アイスバックス 栃木県日光市に拠点をおく日本で数少ないプロアイスホッケークラブ、H.C.栃木日光アイスバックス。長年スポンサードし続けているのが、情報処理サービス業を展開する株式会社TKCです。 「コロナ禍でも逃げるわけにいかない」。長く続けてきたからこそわかる、スポンサーシップの価値とは何なのでしょうか？「圧倒的に地域における存在感に繋がった」と話す角一幸取締役会長の考えに迫りました。   ■AZrena -Sports Lover Aid- について スポーツが、全世界的に止まっています。近年、こんなことはありませんでした。 プロ野球も明治安田生命Jリーグもはじまりましたが、以前のように「集まる」ことはまだまだ先になるかもしれません。。次のあり方が見つかるまで、時間はかかるでしょう。その間も、チームにはさまざまな費用が発生します。興行としてのスポーツは、かつてない苦境にあります。 そんな「止まったスポーツ」をサポートをし続ける企業があります。誰も居なくなったスタジアムやアリーナの灯を、守り続ける人々です。 この特殊な期間に、スポーツを支援する人々に光を当てたい。そう考え、AZrenaは「スポーツを支える企業」にインタビューを行ないました。 第1弾のキリンホールディングス株式会社をはじめ、今回の公開で10社の思いを届けました。それぞれの企業のスポーツ支援のあり方をご覧ください。 AZrena -Sports Lover Aid- 　https://azrena.com/sports-lover-aid/   ■キャンペーン概要 ▼内容 通常、¥200,000の記事製作を無償で提供いたします。 会社HP、SNSならびに提携メディアへの二次利用権利の提供（使用期限なし） ▼対象 スポーツチームのスポンサー企業様 ▼期間 2020年6月9日〜（先着10社まで） ※残りの枠が少なくなってきましたので、お早めにお申し込みください。 ▼お申し込み方法 ご希望の企業様は（[email protected]）へ、 件名に【SLA申し込み】とつけてご連絡ください。   ■AZrenaについて 「スポーツの情報の価値を高めるために、スポーツの市場をより大きくしたい。そして、そのためにより多くの人にこの世界の魅力を知ってもらい、多方面から優秀な人材がこの業界に入ってきて欲しい」そういう思いを元に、競技軸にとらわれないスポーツの裏側を支える人々を中心に既存メディアが扱わないスポーツの側面を取り上げ、スポーツを支える仕事の魅力や新たな可能性への気付きを提供する、2016年に立ち上がったWebメディアです。スポーツクラブの職員や経営者ならびにチームの経営戦略などに焦点を当てたインタビューやコラムなどを発信。一過性のニュース記事は取り上げず、いつ何時に見ても学びを得られる一次情報を元にした取材記事を配信しております。   ■本件に関するお問い合わせ先 株式会社Link Sports 担当：竹中玲央奈（スポーツデジタルマーケティング部） mail：[email protected]

株式会社Link Sportsは、運営するWebメディア「AZrena」にて6月9日に公開した特別企画「AZrena -Sports Lover Aid- 」の第2弾として、7月3日に新たな取材記事を公開いたしました。また、6月9日より募集開始した無料での記事製作キャンペーンも継続中であることを、お知らせいたします。 ◾️第2弾公開記事 ・立飛ホールディングス × アルバルク東京（B1） 「スポーツへの支援は、間違いなく地域の活性化につながります。」 『アリーナ立川立飛』の建設やスポーツへの支援を多岐にわたって行ったきた不動産事業会社、立飛ホールディングスの村山正道代表取締役社長はそう言います。 立川に今までなかった芸術や文化、スポーツの文化を根付かせたいという想いで、積極的に事業を展開してきた立飛ホールディングス。どのようにして立川という街を変貌させていったのか。なぜここまでやるのか。B1リーグ・アルバルク東京との出会い、コロナ禍でも応援を続ける訳、そしてその先に見据えるものは？未来への想いを伺いました。   ・アダストリア × 水戸ホーリーホック（J2）、茨城ロボッツ（B2） 地元のプロスポーツクラブである水戸ホーリーホック（Jリーグ）と茨城ロボッツ（Bリーグ）のスポンサーを務めているアダストリア。 アパレル企業ならではの取り組みとして、チームユニフォームのデザインやコラボグッズの販売だけでなく、選手をモデルとして起用しウェアを紹介するなど、「ファッションという強み」を活かしてスポーツを盛り上げています。 「スポーツ界にはアパレル企業のスポンサーはまだ少なく、食料や飲料のメーカーが多い印象があります。」と広報IR室の佐田楠都子さんは話します。アパレル独自の取り組みで、地元に恩返しを。という想いをもち、ファッションという強みを活かして、一緒にスポーツを盛り上げるための取り組みとは？コロナ渦に考える、企業として考えるステイクホルダーに向けての姿勢とは？   ■AZrena -Sports Lover Aid- について スポーツが、全世界的に止まっています。近年、こんなことはありませんでした。 プロ野球も明治安田生命Jリーグもはじまりましたが、以前のように「集まる」ことはまだまだ先になるかもしれません。。次のあり方が見つかるまで、時間はかかるでしょう。その間も、チームにはさまざまな費用が発生します。興行としてのスポーツは、かつてない苦境にあります。 そんな「止まったスポーツ」をサポートをし続ける企業があります。誰も居なくなったスタジアムやアリーナの灯を、守り続ける人々です。 この特殊な期間に、スポーツを支援する人々に光を当てたい。そう考え、AZrenaは「スポーツを支える企業」にインタビューを行ないました。 第1弾ではキリンホールディングス株式会社をはじめとした4社の思いを届けました。第2弾となる今回は新たに3社から、スポーツ支援のあり方についてお話を聞いています。 ◾️第1弾告知 日本のスポーツ界を支えるスポンサー企業の思いを届ける特集企画「AZrena -Sports Lover Aid- 」開始 AZrena -Sports Lover Aid- 　https://azrena.com/sports-lover-aid/   ■キャンペーン概要 ▼内容 通常、¥200,000の記事製作を無償で提供いたします。 会社HP、SNSならびに提携メディアへの二次利用権利の提供（使用期限なし） ▼対象 スポーツチームのスポンサー企業様 ▼期間 2020年6月9日〜（先着10社まで） ※残りの枠が少なくなってきましたので、お早めにお申し込みください。 ▼お申し込み方法 ご希望の企業様は（[email protected]）へ、 件名に【SLA申し込み】とつけてご連絡ください。   ■AZrenaについて 「スポーツの情報の価値を高めるために、スポーツの市場をより大きくしたい。そして、そのためにより多くの人にこの世界の魅力を知ってもらい、多方面から優秀な人材がこの業界に入ってきて欲しい」そういう思いを元に、競技軸にとらわれないスポーツの裏側を支える人々を中心に既存メディアが扱わないスポーツの側面を取り上げ、スポーツを支える仕事の魅力や新たな可能性への気付きを提供する、2016年に立ち上がったWebメディアです。スポーツクラブの職員や経営者ならびにチームの経営戦略などに焦点を当てたインタビューやコラムなどを発信。一過性のニュース記事は取り上げず、いつ何時に見ても学びを得られる一次情報を元にした取材記事を配信しております。   ■本件に関するお問い合わせ先 株式会社Link Sports 担当：竹中玲央奈（スポーツデジタルマーケティング部） mail：[email protected]